ダイヤ　買取がプライスダウン

電機業界のＨ製作所とＳ。
2年前の時価総額は、Ｈ製作所が3兆22200億円だったのに対し、Ｓは2兆5000億円にとどまっていた。 それが98年夏には、Ｈ2兆7000億円対Ｓ4兆7000億円と立場が逆転。
Ｓは、Ｈに2兆円ほどの格差をつけている。 食品、繊維、化学、自動車、小売、金融業界などあらゆる分野で同じようなケースが続出、いわゆる”勝ち組．負け組”が鮮明になりつつある。
これは、バブル後遺症だけが理由ではない。 たしかに、バブル期の負の遺産からいまだに脱却できない企業も多いが、市場からの評価が2極化しているのは、時代の変化に対応できているか否かの問題だ。
それでは時代の変化とは、いったい何なのか。 何が米国企業に巨大化やシェアの拡大を迫り、企業格差をもたらしているのだろうか。
それこそが、未来学者Ａ・Ｔ氏がいうところの”第3の波”、情報社会の到来の衝撃だ。 雌情報社会の到来が騒がれて久しいが、これまでは話題が先行していた。
しかし、インターネネットというフリーでオープンな情報インフラが構築されたことで、いよいよ情報社会が現実の難ものとなりつつある。 何しろ、その気になれば、いながらにして全世界と情報の交換ができるのである。

これで、世界が変わらないほうがおかしい。 争わかりやすい例をあげると、日本食のなかでもユニークな納豆で、第3の波の衝撃が説明で端きる。
西アフリカや東南アジアの一部には納豆菌を使った食品があるようだが、だいたい外国人は拒絶反応を示す。 しかし、その栄養バランスは究極の食品といわれるほど素晴しく、高血荊圧予防や抗ガン効果をはじめ、さまざまな効能が知られている。
ある豆腐屋の意欲あふれる2代目が、納豆を世界に広めたいと考えた。 何が嫌われるかといえば、あのネバネバと強烈な臭いだろう。
そこで、2代目はねばりと臭いをおさえた料理法を考えた。 しかし、インターネットがいまほど普及していない数年前なら、世界に出かけていって、その地で効能を説き、料理法を教えなければならなかった。
それで、何人に納豆の素晴しさを伝えることができたであろうか。 しかし、いまは違う。
ウェブ（ホームページ）を開設すれば（もちろんネット世界の共通語である英語で書かれたものが必要であるが）、納豆の効能と料理法は世界に向けて発信できるのである。 現在、インターネットを日常的に使っているユーザーは、全世界で2億人といわれる。


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